今回の記事は新日本プロレスのみならず、プロスポーツ界の現状などについて
書いてみたいと思う。
現在終わりの見えないコロナウイルスの影響は、
プロスポーツ界全体にも大きな影響を与えていると言えるだろう。
以下は少し前の記事であるが、主なスポーツの経済損失一覧である。
まずはそちらをご確認いただきたい。
【スポーツ】
●プロ野球／64億8000万円
オープン戦72試合が無観客試合を決定
・根拠：「人気球団なら1試合あたり損失9000万円」（担当記者）
●サッカー日本代表／4億5000万円
3月27日に対戦するU-23・南アフリカ代表が来日拒否。3月26日、ミャンマー戦、3月30日、U-23・コートジボワール戦も中止を含め対応を検討
・根拠：「中止なら1試合あたり損失は1億5000万円をくだらない」（広告代理店関係者）
●大相撲／7億2500万円
春場所の中止か無観客開催を検討（＊無観客で実施中）
・根拠：椅子席A＝6900円、観客7000人として本誌が算出
●ラグビー・サンウルブズ／1億円
3月8日、14日予定だった2試合を国外で開催
・根拠：各試合観客1万人、チケット1枚＝5000円として計算
●新日本プロレス／1億6500万円
3月1日～14日の全11大会を中止（＊3月21日までの延期が決定）
・根拠：1会場3000人、チケット1枚＝5000円として計算
（引用：FLASH)
上の一覧表を見ると、やはり日本でもっともメジャーなスポーツと言えるプロ野球は、
公式戦ではなく、オープン戦の段階だがその損失は桁違いである。
プロ野球に関しては開幕の延期が決まっているが、公式戦の短縮となると、
さらにその損害額は増加することになる。
巨大な親会社に支えられているとはいえ、損失額は甚大な規模となりそうである。
またサッカーに関しては、日本代表分のみしか記載されていないが、
現在中断中のJリーグ分を併せるとこちらも相当な額となりそうだ。
こちらはカテゴリーが下がるほど、その経営状態がギリギリであるところが
多いと言われている。つまり損失額によっては存続の危機があるという事だ。
しかしJリーグでは以下の支援策を行う構えのようである。
Ｊリーグは経営難のクラブに融資などができる「公式試合安定開催基金」や「大規模災害時補填（ほてん）」の活用も視野に、村井チェアマンが「財務負担にならない配慮は必要」と個々に対応する方針を示す。
（引用：東京新聞）
リーグ一丸となって支援していくという事であろう。
また大相撲は春場所つまり大阪場所という年に1回の開催地での興行が
無観客となった。チケット収入損失は10億弱となっているが、
この大阪場所で収入を得ている関係者にとっては痛手どころではない話だ。
なぜなら両国開催は年3回あるが、大阪場所は上記のように年1回しかない。
つまり今年取り戻すことが出来ないわけである。
ニュースなどを見ると、この1回で1年分を稼ぐ業者さんもいるようなので、
本当にキツイところだろう。これらに関しては詳しくは知らないが、
相撲協会が補填するべきであるかと思う。
そして最後は新日本プロレスについてである。
上記によるとチケット収入で2億弱、さらに追加の中止やグッズ売上を加算すると、
その損失額はさらに増えているわけである。
もし3月末の両国大会も中止となると4億近い額になりそうな計算だ。
これは前年の売上額から考えると、約1割弱という所だろう。
簡単に4億と書いたが、これは新日本プロレスだから持ちこたえれる額であって、
日本の他団体なら数年分の売上額である。
別の視点でいうと、こんなところでも新日本プロレスの大きさを感じた訳だが。
このようなことがあり改めて気づいたことだが、上記に挙げたプロスポーツには
プロレス界以外は協会というものが存在している。
協会のの形態はさまざまだが、やはり最終的な後ろ盾となるだろう。
その点から見るとプロレス界にはそのような統括するものは存在しない。
過去に何度か話が合ったような遠い記憶はあるが実現には至っていないわけだ。
となると個々の団体の体力がなくなるとそこで終焉となるわけである。
昔の2団体時代と違い、今では数えきれないくらいの団体がある時代だ。
自然な淘汰は仕方ないところだが、中断期間が長引けば長引くほど、
ここままでは大きな親会社が付いていない団体はギブアップすることになる。
このような未曾有の事態は正直想定していなかっただろうが、
これを契機に上記の統括組織などの検討が必要かと感じた次第だ。
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では今回も最後までお付き合いいただきありがとうございました。
