まずは上の記事をご覧いただきたい。
これは大きなエポックメーキングと言えるのではないだろうか。
4月15日、コロナウイルス感染拡大の影響を受け、
危機的な状況に瀕しているプロレス界が現状打破に向け動いた。
その行動とは木谷オーナーを筆頭に７団体の首脳陣、レスラーが、
プロレスラーでもある馳浩衆議院議員にウイルス簡易検査キットの早期普及と
年間契約選手の休業補償を求める要望書を提出したという動きである。
このような動きはコロナウイルスの影響が現在のように顕在化してから、
初めての大きなアクションである。
別の視点で考えるとそれだけ今プロレス界が置かれている現状が、
厳しいということではないだろうか。
今回の要望の骨子は、上記にも記載したが大きく分けて2つである。
①簡易検査キットの早期普及
②年間契約選手への休業補償
この2つが整えば、団体運営において大きなプラス材料となる。
まず簡易検査キットが普及できれば、
観客の有無は別として、条件付きではあるが興業の開催が可能となるだろう。
現在の簡易検査キットは約1～2時間で判定が出るとのことだ。
それを興行前に選手、関係者が実施すればそこでの感染は防止できるだろう。
またかなりの制限は出るかとは思うが、観客にもその検査を実施すれば
入場も可能となるはずである。
どちらにせよ現在の状況よりは一歩前進することは間違いない。
また年間契約選手の休業補償であるが、
正社員扱いではないことを今回の報道で初めて知った次第である。
経営するという視点で見ると、売上がない状態での固定費の削減は大きな命題となる。
特にキャッシュが潤沢ではない団体においては死活問題となる。
簡単に言うと解雇せざるを得ないということになるわけだ。
それがある程度の休業保証が見込めるとなれば、当然話が変わってくるだろう。
再開後に必要な選手をつなぎとめることができるということである。
今回の要望書提出が一つの契機となって、
エンタメ界、プロレス界が危機から脱出することを今は願うばかりだ。
またもう一つのトピックとして、馳浩衆議院議員から
プロレス界を統一する協会設立の依頼があった。
木谷取締役はこの日、７団体のレスラー、関係者とともに都内の衆院議員会館を訪れ、プロレスラーでもある馳浩議員（５８）＝自民＝に新型コロナウイルス簡易検査キットの早期普及と年間契約しているプロレスラーの休業補償を求める要望書を提出。馳議員から回答を受けるとともに、「こういうときに業界として統一されたコミッショナーがあると対応しやすい」との要望を出された。
これに木谷オーナーは「あの言い方は『やれ』に近いですよね」と苦笑しながらも、「加盟してもらうみたいな感じ。日本プロレス協会でいいんじゃないですか」と、コミッショナーだけでなく業界団体的な組織にするアイデアを披露。「いろんな業界には団体があるのに、なんでプロレスにはないんですかね。ないことに深い理由はないような気がする。音頭を取りますよ。そういうのがあればオールスター戦とかもやりやすい」と明言した。
（引用：デイリースポーツ）
これに対し木谷オーナーは上にもあるようにはっきりと設立を明言した。
このような協会設立はこれまでも話が出ては立ち消えになっていた話であるが、
今回は過去類を見ない有事ともいえるので実現するかもしれない。
単純に考えても、他のプロスポーツ界には何かしら統一の協会があるのは事実だ。
プロレス界にそのようなものが無いと、対応が遅れることになり、
今の状況であればデメリットの方が大きいだろう。
また新日本プロレスのオーナーが動くとなれば、
各団体の思惑はどうあれ、今は生き残りを考えれば追随せざるを得ないと思う。
再開後のオールスター戦などを含む展開まで見据えれば、
多くの団体が加盟することになるのではないだろうか。
もし本当に協会設立が実現すれば、業界にとっても大きな前進と言えるだろう。
さて当記事を執筆中にこのようなニュースを目にした。
このようなニュースを目にしてしまうと、
日本のプロレス界にはもはやあまり猶予が残されていないのではと感じてしまう。
世界最大の団体が経費削減に動いているわけであるから、
キャッシュが潤沢ではないと思われる、日本の団体は本当に厳しい状態だろう。
日本の各団体がそのような危機から脱出できるよう、
今回の要望書の提案が一刻も早く、具体化、さらに実行されることを、
ファンとしては願うばかりである。
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では今回も最後までお付き合いいただきありがとうございました。
