先日、経済誌の東洋経済オンラインにて、
新日本プロレスのメイ社長の記事が掲載された。
今回はWITHコロナの時代に、新日本プロレスはどうあるべきか？
というようなことを語っていたのだが、ファンとして非常に興味深い内容で
あったので、当記事ではそちらについて書いていきたいと思う。
いつ終わるとも知れないコロナ禍に対し、メイ社長はどのような対策で
立ち向かおうと考えているのか、私なりの視点で考えてみたいと思う。
目次
常設会場を持つ
このインタビュー内でまず興味を惹かれたところは、常設会場の計画である。
このコロナ禍において、これまで行われていた全国規模の巡業スタイルは、
大人数が移動することもあり大きなリスクを伴うことは言うまでもない。
そこで常設の専用会場を作れば、そのリスクもなくなり、
かつ新たなビジネスにもつながる可能性もある。
メイ社長はおそらくこのようなことを考えたのだろう。
また良い意味で驚いたのだが、その常設会場設立に向け、
すでに動いている、つまり候補地を探しているということを明言していた。
そして場所さえ決まれば1年半後には稼働できるとも語っている。
つまり2022年初頭にはこの新日本プロレス独自の常設会場が、
我々の前に登場するかもしれないということだ。
しかもそれは道場のような小規模ではなく、3000人規模ということである。
この規模の常設会場を持つということは、
おそらく国内団体では初めてのことではないだろうか。
この常設会場設立ということは、新日本プロレスがまた一段上のステージへ
向かうためにも大きなエポックメーキングとなるだろう。
もはやライバルは国内のプロレス団体ではなく、WWEのみかもしれない。
そしておそらくこの常設会場設立ということも、
WWEのパフォーマンスセンターを意識してのことかと思う。
実際WWEはこのパフォーマンスセンターを使い、
通常のテレビ番組放映やPPVなども早い時期から
無観客ではあるが、行うことが可能となっていた。
今回数多くの大会が中止となってしまったこと、
それがこのプランが本格的に動き出した大きな要因であることは間違いないと思う。
しかしこのピンチをチャンスに変えるこの発想は、
メイ社長の凄みの一つと言えるだろう。
収益構造のシフトチェンジ
そしてメイ社長が今力を注ぎチャレンジしていることは、
見出しにもある収益構造のシフトチェンジである。
簡単に説明すると今の収益構造はチケット5割、
IP関連（知的財産＊動画配信、放映権料など）2割なのだが、
それを世界のスポーツ業界の水準である、IP関連6割まで引き上げるということだ。
インタビュー内では、テクノロジーを使い熱狂を伝える、
という表現で語っている。
理想は家でも会場にいるように感じる映像を作るということだろう。
これも今の現状を考えると、理にかなった考えであると思う。
先月より無観客にて、そして今月より有観客にての興行が始まったが、
依然コロナ禍は収まっておらず、
フルハウスでの興行がいつから実施できるのかは
誰にもわからない状況である。
つまり収益構造がチケットなどに依存していると、
会社の経営状況は間違いなく悪化していくということだ。
それがわかっているからこそ、危機感を感じ
この収益構造のシフトチェンジにチャレンジしているわけである。
そしておそらく上述した常設会場設立とIP関連の強化は密接な関係である。
つまりいつでも使用可能な会場があれば、
それを使ったいろいろな試みが可能となり、
動画コンテンツもより充実するはずだ。
思いつくままに書くと、ユニット単独での主催興行、
参加選手のカテゴリーを設定した興行、そして他団体選手を招聘した興行など、
これまで会場やスケジュールの関係などで、
二の足を踏んでいたことが開催可能となるはずだ。
そしてそれはそのままIP関連の強化となる。
従来のままでは世の中の流れに合っていない。
メイ社長はこのように語っている。
時代の流れを読み取り、それに合うように会社の構造も変えていく。
もしかするとこのようなことはメイ社長でしか出来ないことかもしれない。
リング上の展開に関しては、現在賛否両論が巻き起こっているが、
メイ社長に関しては誰もその手腕を疑問視している方はいないだろう。
WITHコロナと言われている時代の中、
新日本プロレスを今後どのように導いてくれるのか、
引き続き目が離せないところである。
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