一部でも声出しエリアを設ければ、トータル席数がキャパの50%に制限されてしまいます。
— 大張高己/Takami Ohbari (@TAKAMIOHBARI) 2022年9月7日
全解禁が不可ならば、次ステップとして、声出しアリのエリアのみ50%、声出しナシのエリアは100%となれば、トータルで50%を超え、収益面で躊躇している様々なライブが救われます。
関係省庁様へご依頼しました。
先日政府より上に添付したイベントの収容人数緩和の発表があったので、
今回の記事ではそのテーマを取り上げ進めていきたいと思う。
今回の規制緩和の内容は端的に言うと、
同じイベント内で声出しエリアは50％、声なしエリアは100％
というように収容人数を混在することが可能になったということだ。
先日の9.5と9.6に新日本プロレスは後楽園ホールにて
2年半ぶりに声援を解禁し興行を行ったが、
その興行は収容人数の半分で行ったように、
これまでは開催前までに声援あり50％収容か、
もしくは声援なしの100％収容か、どちらかに決めておく必要があった。
それが今回の緩和により柔軟になるわけだが、
各エリアを半分に分けるとすれば、収容人数の75％が動員可能となる。
これはチケット収入を大きな柱とするプロレス界にとっては
かなり朗報なニュースであると言えるだろう。
先日の後楽園ホール大会を観戦、または視聴したファンの方は
感じたことかと思うが、やはりプロレスにはファンの声援が必要不可欠である。
この2年半でそれを忘れかけていたが、あたらめてそう感じた方は多いことだろう。
またビジネス的に見ても声が出せるなら会場に足を運びたい！
と思っているファンは潜在的に多くいるかと思う。
つまり声援ができることは両方にメリットしかないわけだが、
そこに立ちふさがっていたのは上述した50％という動員率である。
これは販売側からすると単純に最初から
チケットを半分しか売れないわけなので、
二の足を踏むのは当然であり、ある程度限定された回数になってしまう。
しかし今回の緩和でそれが撤廃されるとなれば、
以降の大会では今後声援が解禁されるところも増えるのではないだろうか。
国内のビッグマッチで言えば、10月は両国、
11月に大阪府立とスターダムの合同興行の有明アリーナ
そして来年1月の東京ドームへと続いていくわけだが、
今後の新日本プロレスの判断次第では、
これらのビッグマッチが新基準で行われる可能性も大いにあるだろう。
はたして新日本プロレスはこれから本格的な声援解禁への道をたどるのか。
動向に注視し続報を待ちたいと思う。
